教育費の備え方まとめ

👨シュンタ「教育費って、思ってるよりずっと大きいんだよな」
💁‍♀️カオリ「でも、今から準備すれば“足りる未来”にできるよ」

子どもが大学進学を迎えるその日、安心して「行ってらっしゃい」と送り出せるように。
この記事では、教育費の総額・貯め方・運用法を3ステップで整理します

🟢 STEP 1｜基礎を知る
　国公立・私立、自宅・下宿別の費用を把握する

🟠 STEP 2｜準備を始める
　児童手当・新NISA・現金積立を組み合わせる

🔵 STEP 3｜家計全体で支える
　保険や固定費を整えて積立余力を作る

我が家の実例や積立データも交え、読み終えた瞬間から動き出せる実践ガイドにしました。

🟢STEP1｜基礎を知る

💡 まずは「いくら必要か」を把握

国公立か私立か、自宅か下宿かで総額は大きく変わります。
自宅なら約700〜900万円、下宿なら約1,000〜1,200万円が目安。我が家も最初にこの数字を見たときは「奨学金なしは無理」と思いましたが、必要額を正確に知ることで逆算して計画を立てられました。

大学進学パターン別・総額（4年間）

国公立・自宅：約700万円
国公立・下宿：約1,000万円
私立・自宅：約900万円
私立・下宿：約1,200万円

進学パターン	内訳（授業料＋生活費）	総額（4年間）
国公立・自宅	約240万円＋約480万円	約720万円
国公立・下宿	約240万円＋約760万円	約1,000万円
私立・自宅	約400万円＋約480万円	約880万円
私立・下宿	約400万円＋約760万円	約1,160万円

👨シュンタ「うちは子ども2人だから、国公立・自宅でも1,400万円かかる計算なんだよな」
💁‍♀️カオリ「でも児童手当で約400万円はカバーできるから、残り1,000万円をどう作るかがポイントだね」

✏️
我が家の場合はこの数字ですが、必要な金額は家庭によって大きく変わります。
子どもの人数、国公立か私立か、自宅通いか下宿か──この組み合わせ次第で、何百万円も差が出ます。

まずは、現状を整理してみましょう。

✅ 【STEP1】教育費チェックリスト

教育費総額を試算した
国公立・私立・下宿別の費用差を把握した
児童手当の累計額を計算した

💡 こちらでさらに詳しく

📚 塾代はいくらかかる？｜中学・高校別の年間コストと上限目安
　→ 月謝・年間費用・上限ラインを整理。塾代が教育費全体にどう影響するかが分かる。
🎓 【PR】大学進学にいくらかかる？費用まとめとリアルな対策
　→ 国公立・私立、自宅・下宿別の費用差と、足りない分をどう準備するかを解説。
🎓 教育費っていくらかかる？平均額と我が家の準備ロードマップ
　→ 教育費の全体像と、家庭ごとの違いを把握する入口記事。

🟠STEP2｜準備を始める

💡 少額でも早く始めれば、後半の負担は大幅減

教育費は「少しずつでも早く準備を始める」ことで、後半の家計負担を大きく減らせます。
まずは児童手当を全額貯める専用口座を作り、生活費と混ざらない仕組みを整えましょう。
不足分は新NISAや定期預金で補い、投資は18歳までの長期を前提に、現金枠も確保しておくのが安心です。

📊 児童手当＋積立のカバー率シミュレーション（1人あたり）

準備方法	想定額	カバー率（国公立・自宅）
児童手当全額貯蓄	200万	約28％
新NISA 年額24万円積立（18年・年利3％想定）	約560万	約80％
現金定期預金年額10万円積立（18年）	180万	約26％

💡 合計で約940万円 → 国公立・自宅ならほぼカバー可能

👨シュンタ「うちは児童手当は全額、専用口座に入れて手を付けないようにしてる」
💁‍♀️カオリ「NISAは教育費用と老後用に分けて積み立ててるよ」
🤖ピー助「必要な時期が決まってる分は、ちゃんと現金で確保してるでぴ！」

✏️
教育費の準備は、この3つを押さえておけばまず安心です。
ここまでの流れを、自分の家でもできているかチェックしてみましょう。

✅ 【STEP2】準備チェックリスト

児童手当専用口座を作った
教育費積立を生活費と分けた
新NISAや現金積立で長期準備を始めた

💡 さらに知っておきたい教育費の選択肢

📊 大学入学資金の準備は現金と積立どっち？｜ベストな方法を比較
　→ まとまった資金を「どう用意するか」を判断できる。
💰 児童手当って全部つかっていいの？我が家のリアルな使い方
　→ 教育資金として貯めるための現実的な工夫。
📈 教育費に新NISAってアリ？わけて積み立てる我が家の考え方
　→ 教育費と投資を組み合わせた積立戦略。
🏦 教育資金贈与は非課税で最大1,500万円｜祖父母から孫への支援制度を3STEPで解説
　→ 制度を活用して大きな支援を受けられる方法。

🔵STEP3｜家計全体で支える

💡 教育費単独では貯めにくい。家計全体のバランス調整がカギ

教育費は単独で貯めるより、家計全体を整えて余力を作るほうが効率的です。
保険の見直しや通信費の削減などの固定費スリム化で毎月1〜3万円の余力を作れば、18年で数百万円の差になります。
浮いたお金は教育費専用口座に自動振替して、無理なく積立を続けましょう。

📊 固定費見直しの効果（我が家の例）

項目	見直し前	見直し後	年間削減額
生命保険	15,000円	6,000円	108,000円
通信費（夫婦）	12,000円	6,000円	72,000円
サブスク	8,000円	5,000円	36,000円
合計	–	–	216,000円

💡 年間約21.6万円削減 × 18年＝ 約390万円 → 教育費資金の加速装置に

👨シュンタ「保険は必要な保障だけ残して整理した」
💁‍♀️カオリ「通信費は格安プランに変更したよ」
🤖ピー助「浮いた分は毎月ちゃんと教育費口座に移動してるでぴ！」

教育費を加速させるには、まずこの3つを押さえておくと安心です。
ここまでの流れを、自分の家でもできているかチェックしてみましょう。

✅ 【STEP3】家計見直しチェックリスト

保険契約を一覧化して不要な保障を確認した
通信費・サブスクを見直した
浮いたお金を教育費口座に自動振替している

💡 教育費を支える“家計の整え方”もチェック

⏰ 教育費のピークはいつ？｜家計が崩れやすい時期の乗り切り方
　→ 集中期の負担をどう乗り切るかを解説。
🏠 夫婦で家計どうやって見てる？我が家の“ざっくり家計管理法”
　→ 固定費を整えて教育費の原資を作る方法。
🛡️ 保険見直しで教育費を作る方法
　→ 不要な保険を減らして必要な保障は残すコツ。
🏠 教育費と住宅ローンの両立｜破綻しない家計配分の考え方
　→ 住宅費と教育費を同時に抱えるときの戦略。

ケーススタディ｜FP相談で削減額を積立に回したら…

💬 相談前の我が家の悩み

教育費は児童手当＋NISAで準備していたが、追加積立の余力がない
保険・通信費・サブスクなどの固定費が高止まりしていた
どこから削ればいいか、優先順位がわからなかった

このとき試したのが、「削減できた分をそのまま教育費に積み立てる」というシミュレーションです。
どれくらい貯まるのかを見てみましょう。

📊 削減額をそのまま18年間積み立てた場合（年利3％想定）

項目	毎月の追加積立額	18年後の総額
保険見直し分	9,000円	約230万円
通信費見直し分	6,000円	約150万円
サブスク見直し分	3,000円	約77万円
合計	18,000円	約457万円